世界最大の動画共有プラットフォーム、ユーチューブが人工知能（AI）で生成された映像を自動検出して識別ラベルを付ける機能を導入する。
27日（現地時間）、ユーチューブはAIコンテンツの透明性を高めるため、自社の識別技術を用いてAIで生成・編集された映像に自動的に「AI」表示を付ける方針を実施すると発表した。
これにより、投稿者が自発的にAI利用を明示していた従来の手動方式から、システムが「相当なレベルの事実的AI使用」を直接判定する自動方式へと移行する。ユーチューブは2026年5月からこの自動検知システムを段階的に導入する予定だ。
ユーザーがAI使用の有無を一目で分かるよう、表示位置も大幅に目立つように変更される。実写に近く事実性が高い、あるいはAI生成の比率が高い一般のロングフォーム動画では、動画説明欄ではなく動画プレーヤーの直下にラベルが表示される。短尺動画サービス「ショーツ（Shorts）」は画面上にオーバーレイで表示される。
ただし、アニメーションなど非現実的な映像や、単なる補正程度の軽いAI編集が施されたコンテンツは従来どおり説明欄を開かないと確認できない。
システムが通常の映像を誤ってAI生成物と判定した場合、クリエイターはYouTube Studioで公開状態を直接修正できる。
ただし、ユーチューブの自社生成型AIツール「Veo（ビオ）」や「Dream Screen（ドリームスクリーン）」で制作されたコンテンツ、あるいは出所と制作履歴を証明する業界標準のC2PAメタデータが含まれるコンテンツについては、AI表示が恒久的に維持される。
ユーチューブ側は、AI表示ラベルが付いても動画推薦アルゴリズムや収益化資格には影響しないと説明している。
近年、人間が作ったものと区別しにくいAI生成物があふれ、プラットフォーム側の対策が加速している。ユーチューブに先立ち、グローバルな音楽配信サービスであるスポティファイも最近、AI生成コンテンツに対する自動表示機能を導入した。
ユーチューブがAI生成物に対する収益化制限に踏み切るのは今回が初めてではない。ユーチューブは2025年7月にも運営方針を見直し、無分別に量産された一部のAIコンテンツに関する収益化制限方針を打ち出している。真偽の判別が難しい低品質のAI動画が大量に流入し、プラットフォームへの信頼を損なう兆候が出たため、ユーチューブが本格的な規制で質を管理する姿勢を示したと見られる。
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