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ホルムズ海峡で停泊中に火災が発生した韓国のバルク貨物船「HMMナムホ」に対する政府合同調査団の精密鑑識が2日目に入った。
HMMや現地筋によると、海洋水産部傘下の海洋安全審判院の調査官3人と消防庁の鑑識専門家4人で構成された政府合同調査団は、9日(現地時間)ドバイ港内の修理造船所に接岸したナムホを対象に精密調査を実施した。
調査団は、船舶のブラックボックスに相当する航海記録保存装置(VDR)や閉回路(CCTV)映像を押収して分析しており、前日から乗組員に対する対面聞き取りも行っている。
調査は、火災がイランによる攻撃など外部要因によるものか、機関の欠陥など内部要因によるものかを見極めることに重点を置いている。
核心は、火災が発生したと推定される機関室での調査になる見込みだ。これに伴い、左舷船尾下部に位置する機関室に入って精密鑑識を行うとみられる。
必要に応じて水中ドローンやダイバーを動員したり、クレーンで船体を持ち上げて肉眼で船底を確認する可能性も排除していない。喫水線(船と水面が接触する線)下にある機関室側の船体は水没しており、確認が困難だからだ。
韓国人6人を含む24人の乗組員は前夜、政府の聞き取りを終え、一旦船を下りた。彼らは休息のためドバイ内の宿泊施設に移動しており、調査の必要に応じて再び船に戻ることもある。
乗組員の帰国については、船舶の修理期間などを総合的に勘案して決定する予定だ。













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