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韓国や中国、日本、台湾など東アジア全域で飼い猫の数が飼い犬を追い抜くか、ほとんど肩を並べる勢いで増え、ペット文化の中心が犬から猫へ移りつつある。低出生率や単身世帯の増加、狭い居住空間など東アジア特有の社会構造が、猫を新たな「都市型の伴侶」として急浮上させたと分析されている。
10日(現地時間)、CNNは韓・中・日など東アジア諸国で共通して進む猫嗜好の高まりを報じ、それを地域の人口学的危機と結びつけて取り上げた。報道によれば、中国では既に2021年に逆転が起き、日本では10年前から猫が主流になっている。台湾では2025年に飼い猫が170万匹となり史上初めて飼い犬の数を上回った。犬の人気が高かった韓国や香港でも、最近は猫の人気が急速に高まっている。
専門家は東アジアの人々が猫を選ぶ主因に「都市環境」を挙げる。チョ・ウンアイ香港樹仁大学教授は「猫は屋内生活に適応しやすく、毎日散歩させる必要がないため、忙しい都市の働き手にとって現実的な選択肢になっている」と指摘する。
この潮流は東アジア全域の低出生率と単身世帯の増加と直結する。若い世代が結婚や出産を先送りにする代わりにペットを子どものように育て、関連市場が急拡大している。実際、韓国では2023年にオンラインモールでのペット用ベビーカーの販売台数が乳幼児用ベビーカーを史上初めて上回った。ゴールドマン・サックスの報告によれば、中国の犬・猫用ペットフード市場は2030年までに約120億ドル(約17兆8700億ウォン)規模に達すると見込まれている。
かつて猫を避ける文化的認識も急速に変化している。韓国ではかつて猫が不運の象徴とされたが、COVID-19のパンデミックを経て室内で飼いやすいペットという見方に転換した。ポール・ウォン香港大学教授は「かつて犬は防犯、猫はネズミ捕り用だったが、今では家族のような伴侶になった」と述べ、「人々は子どもを持たない代わりにペットから心理的な慰めを得ている」と分析する。













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