アメリカがイランとの戦闘で精密誘導兵器など主要戦力を大量に消耗し、その結果、中国やロシアとの将来的な衝突に備える余力が弱まるのではないかという懸念が強まっている。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は23日（現地時間）、米当局者の話として、イラン戦後に米国がトマホーク巡航ミサイルを1000発超、THAADやパトリオットなどの防空ミサイルを1500〜2000発使用したと報じた。当局者らは、減少した在庫を回復するのに最長で6年かかる可能性があると見ている。
ニューヨーク・タイムズ（NYT）もまた、中国との衝突に備えて蓄えてきた長距離巡航ミサイル約1100発とパトリオット約1200発が既に消費され、兵器備蓄の水準が大きく低下したと伝えている。パトリオットミサイルは1発当たり400万ドル超（約5億6000万円超）に上り、全体の戦費は280億～350億ドル（約3兆9200億～4兆9000億円）、1日当たり平均で約10億ドル程度（約1400億円）と推計される。
戦力の再配置も続いている。米軍は南シナ海にいた空母戦闘群を中東へ再展開し、日本に駐留する海兵遠征隊も派遣した。韓国に配備されているTHAAD迎撃ミサイルの一部も中東へ移送されていると伝えられる。ザビエル・ブランソン駐韓米軍司令官は最近、米上院で「THAADシステムは維持されているが、一部の弾薬は移動中だ」と述べている。
こうした在庫の減少はアジアに駐留する米軍の戦力にも影響を及ぼしている。米国防総省は台湾有事を想定した既存作戦計画の調整の可能性まで検討していると伝えられる。戦略国際問題研究所（CSIS）も、大規模なミサイル消耗が西太平洋地域の軍事的負担を増大させる可能性があると分析している。
兵器在庫を補充する過程では時間に加え生産環境が重要な変数となる。ロッキード・マーチンやレイセオン・テクノロジーズなど主要防衛企業は生産拡大に動いているが、核心部品の供給や人員確保に制約があり、短期間で生産量を大幅に引き上げるのは容易ではない状況だ。
このため、米国防総省は同盟国との協力生産やサプライチェーンの多様化といった補完策も検討しているとされる。
中国の軍事力拡大も無視できない変数だ。米国防総省によれば、中国は600基超の核弾頭を保有し、ミサイルや海軍戦力の強化を続けている。専門家らは、こうした状況下でミサイル備蓄の減少が長期的な戦略的リスクにつながり得ると指摘している。
ただし、米政府高官らは現在の兵器消耗が短期的な備えに与える影響は限定的であるとの見方を維持している。
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