K-POPの聖地が消滅の危機？年間10億ウォンの支援金と強行される商業開発の裏側

【ニュースカルチャー パク・ドンソン記者】 世界のK-POPファンの集積地であり、国の文化産業の基礎力を支える南山の中心が、貪欲な「ビルの森」に囲まれようとしている。韓国自由総連盟（以下、連盟）が、主要インフラの目の前で無理な商業開発を押し進め、汗を流して築かれた産業エコシステムに深刻な矛盾を生じさせている事態が浮き彫りになっている。

明洞一帯で取材に応じた複数のK-POP企画会社代表は、深い憤りを隠さなかった。連盟がワールドK-POPセンター（以下、センター）に隣接する約8100㎡の土地に住宅やオフィステルを建てるという、盲目的な開発計画を頑なに変えようとしないためだ。

現場の強い反発は、開発対象地が持つ象徴性に直結している。目と鼻の先にあるセンターは、年間2000人以上の海外人材が集まるグローバルな教育拠点であり、世界で唯一「ISO/IEC 17024 K-POP資格証」研修機関に指定された核心的な場である。

これほどの有形無形の価値を持つK-POPの生態系が隣接しているにもかかわらず、連盟は年間で数十億ウォンの賃貸収入を得ることに固執している。皮肉なことに、連盟はセンター近くの「クレスト72」などを通じて、ウェディングや会場貸出事業で既に相応の利益を上げている。

既存の貸し会場収益に満足せず、主要インフラの周辺までもセメントで埋め尽くそうとする貪欲さは、事業推進の過程で余すところなく明らかになった。先に連盟は昨年10月、国会行政安全委員会の国政監査で、事業の優先交渉権を持つ者に対して発展基金500億ウォン（約47億5,000万円）を要求したとの疑惑が浮上し、激しい批判を浴びた。

そこへ、連盟が最大株主である韓電産業開発に関連業務を回そうとした特恵疑惑も加わった。50年間、毎年最低30億ウォン以上（約2億8,500万円以上）の土地使用料を得ることはもちろん、副次的な収益まで独占しようとする緻密な不動産計算を変えようとしない構図が見える。

このような無謀な振る舞いに拍車をかけたのは、皮肉にも政府の巨額予算支援だ。連盟には毎年100億ウォン以上（約9億5,000万円以上）の国庫支援が行われていると見られ、特に2023年の支援予算が大幅に増額された点は異例と評価されている。

さらに、文化体育観光部が2024年に南山自由センターの一部をリモデリングおよび賃借の名目で整備するため、少なくとも640億ウォン（約60億8,000万円）の公費を投入することを決めた事実が判明し、予算の流れと連動した形で行政の混乱は頂点に達した。

これに対し文体部は報道説明資料で、該当予算は芸術団体の創作・制作空間を整備するための長年の懸案事業であり、連盟が独自に進める駐車場用地の商業開発とは無関係だと主張し、行政上の線引きを図ろうとした。

だが、主管省庁の積極的な説明にもかかわらず、業界の冷ややかな世論は収まっていない。結局、政府の補助金と巨額予算の支援が連盟の財務基盤を強化し、K-POPの聖地を締め上げる商業開発を強行する土壌を提供したとの本質的な批判は免れない。

このような全面的な批判が強まる中で、連盟側は前経営陣が残した財務負担のために開発方針の撤回が難しいと現実的な苦境を訴えた。連盟の高位関係者はこの日、以前の役員らの無理な土地取得により毎日100〜200万ウォン（約9万5,000〜19万円）の利息負担が発生しており、開発を完全に止めることはできない状況だと述べ、既存の契約業者は解除されたものの、開発という基本方針の下で複数の後続案を模索していると説明した。

また、ベールに包まれていた行政安全部の特別監査についても一部の結果が出て、関係者への懲戒や退職処分が進んでいるとし、前政権下での無理な事業推進に関する内部刷新が進行中であることを示唆した。

しかし、過去の財務判断の誤りを収めるための苦肉の策であったとしても、その解決策が国家的なK-POPインフラをセメントの森で覆い、賃貸収入を得る方法であれば、一般の共感も産業界の納得も得られない。関係者の懲戒で旧態を一掃する試みは評価できるが、「不動産の商業開発」という核心の火種を捨てない限り、K-POPの生態系を締め付ける希望的拷問は繰り返されるしかない。

立法や文化産業に詳しいある専門家は、イ・ジェミョン政権が「Kカルチャー300兆ウォン時代」を掲げている中で、団体の財務損失を補うためにグローバル人材育成拠点の生態系を壊すことは国家的な自滅行為だと断じ、「内部懲戒や刷新にとどまらず、不動産収益に頼ってきた古い慣行そのものを全面的に見直し、K-POP産業の基礎体力を完全に保全するための’異常の正常化’が急務だ」と強く訴えた。

ニュースカルチャー パク・ドンソン dspark@nc.press