スターバックス、代表解任の理由は？

【グリーン経済新聞＝ヤン・ヒョンソク記者】スターバックスの不用意なマーケティングが12時間足らずで、代表取締役の解任にまで発展した。

18日、新世界グループは「本日発生した不適切なマーケティングの実施に責任を問い、ソン・ジョンヒョン代表を即時解任する」と発表した。

スターバックスは公式アプリやオンラインストアで特定のタンブラーシリーズを宣伝する際、5・18民主化運動の記念日である5月18日を「タンクデー」と称し、その文言を日付と並べて掲出した。

さらに製品のキャッチコピーに「デスクにタッ！」という表現を用い、波紋が一層広がった。オンラインコミュニティやSNSを中心に、この表現が5・18当時の戒厳軍の戦車進入や、1987年のパク・ジョンチョル氏拷問死事件に当時の治安当局が示した隠蔽的な説明（「机をたたくと“あっ”と言って死んだ」）を想起させるとの批判が相次いだ。歴史的悲劇と民主化運動の痛みを貶め、嘲弄したという非難が広がり、不買運動の兆しまで出た。

スターバックス側は論争が拡大すると、「タンクデー」を「タンクタンブラーデー」に、「デスクにタッ！」を「作業中 タッ～」に緊急修正したが、世論の批判が収まらず、結局イベントを早期中止し関連タブを全面削除した。

午後7時にはソン・ジョンヒョン代表名義で2度目の謝罪文を公表し、内部の検証が不十分であったため、5・18の崇高な精神と英霊の献身をたたえる記念日にこのような物議を醸したことを改めて謝罪した。

だが新世界グループは直ちに代表取締役および役員の解任という強硬策に踏み切った。これはチョン・ヨンジン会長の激しい指示によるものであった。

新世界グループによると、チョン・ヨンジン会長は18日の事態を受け、責任者と関係者に厳罰を科すよう直接指示した。会長はとりわけ、今回の事故が5・18光州民主化運動の記念日に起きたことに怒りを示し、グループとして取り得る最も厳しい処分を命じたという。

新世界グループはこれを一罰百戒の見せしめとし、二度と類似の事案が起きないようにする強い意志だと説明している。

同グループはソン・ジョンヒョン代表とともに今回のイベントを企画・主管した担当役員も解任すると明らかにし、関連する全従業員に対しても懲戒手続きを開始する方針を示した。

一方、イ・ジェミョン大統領も今回の事態に怒りを表した。イ大統領はX（旧Twitter）に「光州5・18民主化運動記念日に光州の犠牲者と市民の血のにじむ闘争を冒涜する『5・18タンクデー』イベントとは」と投稿し、「下劣な商人の非人道的な振る舞いに怒りを覚える」と強く批判した。

過去には2021年の南陽乳業の「ブルガリス・コロナマーケティング」論争や2014年のアバクロンビーの「外見至上主義マーケティング」問題でCEOが辞任または解任された例はあるが、論争当日に代表取締役の解任にまで至ったケースは稀だ。

それだけ新世界グループが今回の論争のグループ全体への波及を警戒したことを示す。新世界グループ関係者は「チョン・ヨンジン会長は報告を受けて直ちに厳正かつ徹底的な内部調査を指示し、事案を非常に重く受け止めて代表解任という強硬策を採った」と述べた。

今後は再発防止のため業務プロセスを再構築し、組織内で正しい歴史認識を定着させる努力を進める方針だ。