「ユン・ソクジュン チャミル、2026年3月30日」
なぜ世界の主要国はレールガン（Rail Gun）を開発するのか？
▲ 映画「トランスフォーマー」に登場するミサイル駆逐艦の艦首に装備されたレールガン
筆者は、世界の主要国が2月28日に米大統領ドナルド・トランプが断行したイランへの「壮大な怒りの軍事作戦（Operation Epic Fury）」を見て、相手の極超音速ミサイルや群れをなして襲来する自爆型無人機に対する有効な対策としてレールガンが再評価されたと考える。
理論上、レールガンは火薬を使わず、二本のレールの間に生じる電磁力で弾体を音速の約7倍にまで加速し、極超音速弾（Hypersonic Velocity Projectile: HPV）を極めて高速で連射する次世代兵器システムである。
米軍は、イランの極超音速ミサイルが飛行経路上で探知されても中間航程（mid-course）での迎撃が難しいと判断し、近距離でレールガンにより正確かつ迅速に撃破する方式を効率的と評価した。2月28日以降の作戦が4週目に入ると、ミサイルや精密誘導爆弾の在庫枯渇が懸念され、群れで襲来する自爆無人機に対しては発射速度や方向を瞬時に変えられるレールガンの利点が改めて注目された。
とはいえ、開発には膨大な研究費が必要だ。高エネルギーの電磁力を供給する電源、機械的な砲身ではなく二本のレール間で弾体を加速する過程で発生する高熱を冷却するシステム、連続射撃後のレール交換など、エンジニアリング上の課題が多く、大半の計画は中断され、一部で試作機の発射試験が行われているにとどまる。
それでも最近、レールガン開発が急速に拡散する傾向が顕著になった。第一の要因は脅威の変化だ。従来の画一的な「戦力対戦力」概念は実戦で通用しなくなっている。とくにロシアと中国が極超音速兵器で先行し、イランや中国が小型無人機で西側の先端防空網を揺さぶる事例が増え、これに危機感を抱いた西側諸国がレールガンを検討し始めた。
次に、弾体の革新がある。米陸軍がM109 A7型155mmパラディン榴弾砲と弾薬搬送システムの一体化を目指してレールガン研究に注力しているのはこのためだ。2月には米陸軍が海軍と共同でニューメキシコ州ホワイトサンズ射場（WSMR）でレールガン試作機の発射試験を実施したと報告されている。
▲ アメリカがホワイトサンズ射場（WSMR）で実施したレールガン発射試験
また、米海軍は1990年代後半にMK-45型5インチ（127mm）艦砲の射程延伸弾（Extended Range Guided Munition: ERGM）を開発し、艦載兵器の制約を克服しようとしたが、2008年に高額な研究費などで中断した。ズムウォルト級駆逐艦（DD-21計画）でも当初は先進艦砲システム（Advanced Gun System: AGS）としてレールガンの導入が検討されたが、予算と技術の限界で見送られた。現在は新たな対応が求められている。
価格の問題も無視できない。海上・地上・空中から発射される弾道・巡航ミサイルは高価で大量調達が難しく、海軍ではVLS（垂直発射装置）の搭載数にも限りがあるため、補給と持続性が課題となる。一方、レールガンでマッハ8以上の速度で発射されるHVPは既存のミサイルに匹敵する能力を発揮し得るが、単価は比較的低く、2018年時点で約85,000ドル（約1304万9200円）と評価され、現在は約100,000ドル前後（約1535万2000円）とされる。消耗戦が長引く状況では在庫制約が少ない点が有利に働く。
例外的に、2月19日と3月12日付の米メディアThe War Zoneは、米中を含む主要国のレールガン動向を取り上げ、2月28日の米大規模作戦がレールガン開発を加速させる契機になったと報じた。世界の主要国はレールガンを未来戦の重要な戦闘手段と見なし、極超音速兵器や無人機の脅威と対処手段のギャップを埋める革新的な対応策と評価していると伝えられている。
例えば、米陸海軍は2022年にいったん中止した研究を再開したとされ、中国は2018年にType 072型上陸艦の艦首にレールガンを搭載して試験し、最近では155mm級のスーパー砲を試験艦に搭載する映像も公開され、レールガンとスーパー砲の双方を並行して検討している可能性が指摘されている。
▲ 中国Type 072型上陸艦に搭載して試験中のレールガン
日本でも2016年からレールガン研究が進み、昨年7月からは独自に開発した重量0.3kg、速度マッハ6、砲身径40mmの試作レールガンの開発に成功したと伝えられる。現在は海上自衛隊の試験評価艦「あすか」（ASE-6102）の艦尾に搭載して海上試験を行っており、フランスやドイツ、トルコなどが関心を示したと報じられている。
▲ 日本「あすか」（ASE-6102）艦尾で試験中のレールガン
レールガンは依然として大容量電源の確保、電磁砲熱を冷却するシステム、連射後のレール寿命・交換など技術的課題に直面している。しかし、既存の弾道・巡航ミサイルが高価である一方、レールガンは沿岸に接近して艦対地ミサイルや長距離対地攻撃（LRLAM）に匹敵する能力を低コストで提供できる可能性があり、1990年代に中断されたERGMと2010年代後半に提案されたLRLAMの概念が統合される形で、2022年以降、開発が進められていると見られる。
筆者は、レールガン開発加速の要因として、昨年7月に日本が海上試験で先行した事実、昨年12月22日にトランプ大統領が次世代トランプ級戦艦（BBG-X）へのレールガン搭載を決定したこと、そして2月28日の大規模作戦の余波を挙げる。
第一に、3月18日付のRCN International Outlookは、日本の防衛省傘下の調達・技術・物資庁（Acquisition, Technology & Logistics Agency: ATLA）が米海軍に先行してレールガンを艦砲として開発することに成功し、昨年4月9日に重量約0.3kg、発射速度マッハ6のHVPを発射する40mmレール砲を試験艦「あすか」の艦尾に搭載し、廃船を標的に海上発射試験を実施したと報じた。
軍事専門家は、ATLAが米海軍の協力なしに独自技術を構築して海上で試験を行った事実に米側が衝撃を受け、現在米海軍の研究チームがATLAと協力しているとの見方を示した。
昨年4月18日、米国のNaval Newsは、ATLAが40mmレールガン試作機を「あすか」に搭載し、HVPの精度・射程、連続発射時の冷却システム、砲身寿命などのデータを収集していると報じた。
第二に、昨年12月22日、トランプ大統領は約2〜3万トン級の新型トランプ級戦艦（BBG-X）を中心とする「ゴールデン艦隊」構想を発表し、主砲を従来の機械式5インチ艦砲や化学推進弾薬ではなく、過去20年間に米海軍が研究した高エネルギー艦砲の一環であるレールガンとHVPにする方針を示した。これを受け、BAEやGeneral Atomicsなどの大手防衛企業を中心に陸海軍向けのレールガン研究が加速しているとされる。
この流れを受け、3月18日付のRCN International Outlookは、米陸海軍が既存の榴弾砲や水上艦主砲をレールガンに置き換える目的で、2月にWSMRで地上用レールガン試作機からHVPを発射する試験を行い、HVPがマッハ8超、射程約100マイル程度を示したと報じた。
第三に、米国がイランとの軍事作戦で得た教訓がある。2023年12月以降、米英は国連安保理決議2742号に基づき紅海に展開し、イエメンのフーシ反乱軍とミサイル交戦を経験した。フーシは約130機のシャヘド型自爆無人機や約40基のCM-302型対艦ミサイル模倣弾を用い、米空母打撃群に攻撃を仕掛けた。これに対し米側はSM-2やSM-6など高価な迎撃ミサイルで対処したが、低価格攻撃に高価な迎撃で応じる是非が問題視された。
第四に、2月28日の大規模作戦の余波である。米中央軍は作戦開始に際して新型PrSM対地ミサイル、シャヘド139型低価格自爆無人機、低価格自爆無人機LUCAS、AIを活用した標的処理・指揮システムなどを投入し、巨額の作戦費用を費やした。
3月5日、米シンクタンクCSISの報告は、2月28日以降の約100時間で米中央軍が約37億ドル（約5680億2400万円）規模の戦力を投入し、同期間の6日間で約113億ドル（約1兆7347億7600万円）を消費したと推計している。
仮に作戦が戦術的に成功したとしても、約4週間に及ぶ作戦継続中に海軍艦艇や艦載機、空軍機の武装補給が求められる事態となり、専門家の間では将来の作戦持続力を高めるためにレールガンの開発が不可欠だという声が出た。
とくに3月9日付の報道は、フーシが発射した約3万ドル（約460万5600円）程度の無人機や最大30万ドル（約4605万6000円）程度の弾道ミサイルに対し、数百万ドル規模の先端迎撃ミサイルで対応した事実を指摘し、短期的には勝利と見なせても、長期的な消耗戦に移行すれば持続不可能だという矛盾を示した。
この矛盾は、2月28日の精密打撃を受けたイランが米空母打撃群を直接狙わず、代わりにペルシャ湾沿岸の油田や貯蔵施設、親米中東諸国の米軍基地を低価格弾や多数の自爆無人機で報復した事例により明らかになった。低価格の大量攻撃に対して高価な迎撃を続ける構図は、補給と再装備の問題を浮き彫りにし、レールガン開発の加速を促した。
また筆者は、2月28日に米国が最先端装備を大規模に投入し、PrSM対地弾、低価格自爆無人機LUCAS、AIなどの新型兵器を初めて運用したことが「一方的勝利」の評価を見直させ、レールガン開発を後押ししたと考える。
多くの軍事専門家は、これは単なる「科学戦」ではなく、いかにコストを抑えて戦うかを巡る「金の戦争」への転換だと指摘する。数万〜数十万ドルの攻撃に数百万ドルの迎撃を繰り返す現状は長期戦に耐えられないため、代替案としてレールガンが提案されているのだ。
とくに米国防総省と合同参謀本部は、在韓米軍に配備されたPATRIOT（PAC-3 MSE）やTHAADなど迎撃ミサイルが中東に移動する前例を経験しており、将来的に在韓米軍配備にレールガンが組み込まれる可能性も否定できない。
結局、トランプ大統領が促したレールガン開発は、2月28日の作戦の余波で明らかになった低価格弾と無人機に対し高価な迎撃ミサイルで応じざるを得ない問題を是正し、VLSから発射される迎撃手段の数量制約を克服する方策として推進されている。今後、レールガンの進展は北朝鮮の極超音速弾や大規模無人機攻撃に備える韓国軍にとっても重要な示唆を提供するだろう。
著者ユン・ソクジュンは韓国軍事問題研究院の客員研究員であり、
国防部政策顧問委員であり、予備役海軍大佐である。
コメント0