アメリカとイランの戦争が、中国、ロシア、北朝鮮など米国の主要な敵対国に、米軍の戦闘遂行能力と限界をリアルタイムで評価させる機会を提供していると、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が1日(現地時間)伝えた。
WSJによれば、これらの国は今回の戦争を通じ、人工知能(AI)が支援する精密空爆など米国の新型兵器を観察すると同時に、米国のミサイル在庫がどれだけ速く消耗するかを綿密に分析している。新聞はとくに、今回の戦争でイランの低価格ドローンが米国の防衛網を脅かした点に注目した。
実際、サミュエル・パパロ米インド太平洋軍司令官は議会で「中国は今回の戦争を通じて『低コスト・小型精密誘導兵器』の威力を確認したはずだ」と述べた。台湾有事の際に中国がイランと似た戦略を採る可能性も指摘されている。
米国は今回の戦争で短期間に高価なトマホーク巡航ミサイルやパトリオット迎撃ミサイルなどの主要弾薬を大量消耗し、軍需補給の限界が露呈した。戦略国際問題研究所(CSIS)によれば、戦争で使用された米軍の主要弾薬7種のうち4種の在庫が、戦争開始前の2月28日以前に比べ半分以下に落ち込んだと推定される。攻撃・防御用ミサイルを完全に補充するには最長で6年かかるとの見方もある。
WSJはこの状況が米国の敵対国に対米戦略をカスタマイズする機会を与えていると懸念を示した。とくに中国は、イランの兵器に含まれる中国製部品や技術が米国の先端兵器に対してどの程度有効かをリアルタイムで確かめている。ロシアも、イランのドローン技術がパトリオットや高高度ミサイル防衛システム(THAAD)などの先端迎撃システムをいかに無力化するかを注視し、重要なデータを得ている。
ロシアがイランに似たドローン技術を活用していることから、米軍の兵器システムの交戦様相を分析し、ウクライナ戦争や将来の欧州での衝突に備えることが可能だという分析もある。
金正恩北朝鮮国務委員長にとって、イラン戦争は核保有の必要性を改めて痛感させる契機になっているとWSJは伝えた。イランが高濃縮ウランを保有しているだけで高い対米交渉力を維持している様子を見て、北朝鮮は核の重要性を再認識したはずだ。
ピート・ヘグセス米国防長官は議会公聴会で、イラン攻撃の正当性を説明する過程で「北朝鮮が教訓だ」として、ミサイルという「従来の盾」で時間を稼ぎつつ核開発を進めた北朝鮮の戦略に言及した。













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