中国が希土類やデュアルユース（軍民両用）物資の供給を締め出せば、韓国の防衛産業の工場はどうなるのか。
厚板が即座に消えるわけではない。だが、そこに組み込まれる微細な“神経網”が次々と麻痺する。
ミサイルの操縦翼を動かす精密駆動部（アクチュエータ）、無人機やドローンを駆動する主要モーター、レーダーや電子戦装備に組み込まれるセンサー部品の供給が止まれば、数百億ウォン規模の最先端兵器がただの鉄くずになる危険がある。
銃弾を一発も撃たずに防衛ラインを苦しめる「見えない地雷」
外電によると、中国は貿易休戦という外皮をまといながら、希土類やAIチップ、サイバーセキュリティ用ソフトなどの重要物資に対する輸出規制手段を全方位で拡大している。
中国商務部はサマリウム、テルビウム、イットリウムなどの関連金属や合金、酸化物を輸出規制対象に指定し、税関検査で最終用途を顕微鏡のごとく精査すると予告している。
K-防衛の最大の強みは、システム統合によって完成品を迅速に納品できる点だ。しかし、防衛産業は部品の99％が揃っても、わずか1％の微細部品が欠けるだけで完成品の出荷が不可能になるという構造的脆弱性を抱えている。
国会未来研究院の資料によれば、韓国はロボットやドローンの駆動系に不可欠な永久磁石の88.8％を中国からの輸入に依存している。
結局、韓国の防衛企業群は規模を拡大したが、その心臓を動かす「首輪」は中国が握っている。
このような非対称のサプライチェーンは致命的な連鎖を生む。中国の規制が発動すれば、最初の2〜4週間は既存在庫でしのげるが、その間に部品単価は急騰する。
その後1〜3か月が経つと、下請け企業がモーターやセンサーを調達できなくなり、武器の納期が遅延する。
事態が3〜6か月以上長期化すれば、ポーランドや中東など主要顧客への大規模納入計画が乱れ、K-防衛の最大の強みであった「信頼性」に亀裂が入り始める。
禁輸措置を使わず輸出拒否権をちらつかせる中国の狙い
最悪のシナリオは、中国が公式に禁輸措置を出すことではない。
より手が込んでいるのは、韓国企業が輸出する部品に中国産希土類が含まれるという理由で、「最終軍事用途使用者を確認する」として税関手続きを無期限に遅延させることだ。
この手法が機能すれば、中国商務部は事実上、K-防衛武器の最終承認権あるいは拒否権（Veto）を握ることになる。
すでに製造を終えた戦車や誘導兵器が中国の書類却下一つで出荷停止に追い込まれれば、顧客国は「韓国製は納期が早いと言われていたが、結局は中国の顔色をうかがって遅れているのではないか」と疑念を抱く。
政府と防衛業界もこの危険を認識し、米国、ベトナム、オーストラリアなどへ鉱物調達先を多様化し、2500億ウォン（約235億円）規模の海外鉱山開発支援策を打ち出した。
しかし、鉱石の採掘段階を超えて金属化合物や部品へと加工する中間材インフラを短期間で中国の外へ移すことはほぼ不可能だ。
中国の希土類規制は、工場を一斉に吹き飛ばすミサイルではない。防衛工場内部のコンベヤーベルトを静かに止め、輸出契約のインクを乾かさせる、目に見えない最も致命的な武器だ。
コメント0