【衝撃】トランプ政権、イランの要所を強襲か！

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イランの原油輸出拠点であるハルグ島[AFP=聯合ニュース資料写真提供][AFP=聯合ニュース資料写真提供]

米政府がホルムズ海峡の再開を迫る手段として、イランの原油輸出拠点ハルグ島の占領または封鎖を検討していると伝えられている。

米オンラインメディア、アクシオスは現地時間20日、ドナルド・トランプ政権がハルグ島を軍事的に掌握するか海上封鎖する案を議論していると報じた。

ハルグ島はイラン原油輸出の90%を占める戦略的要衝だ。米国がこの要所を掌握すれば、イランの原油輸出能力に重大な打撃を与える可能性がある。

高位当局者は「彼（トランプ）はホルムズ海峡を開放したがっている。それを実現するためにハルグ島の占領が必要ならそうするだろうし、上陸作戦を決定すればそれも実行に移すだろう」と述べた。ただし、まだ最終決定は下されていないと付け加えた。

ハルグ島占領作戦は、米軍の地上部隊を直接の交戦リスクにさらす可能性がある。

情報筋は「空爆でイランをさらに弱体化させ、島を占領した後に完全に制圧して交渉カードとして使える状態にするには約1か月を要する」と述べた。

米軍は13日、ハルグ島内の数十の軍事目標に対して大規模な空爆を実施した。これは海峡再開を圧迫すると同時に、将来の地上作戦に向けた事前準備の側面もあると評価されている。

米国は沖縄に駐留していた第31海兵遠征隊（MEU）約2500人を中東に移動配備しており、この部隊は数日内に中東に到着する見込みだ。

海兵遠征隊は艦船を移動式基地として展開し、海上・空中からの奇襲攻撃を専門に行う部隊だ。

アクシオスは、沖縄駐留の海兵遠征隊と同規模の部隊がさらに2個、中東へ移動中だと伝えた。

しかし軍事専門家の間では、ハルグ島を占領してもイランがトランプ大統領の条件に従って和平交渉に応じる保証はないとする懐疑的な見方が示されている。

マーク・モンゴメリー元米海軍少将は、米軍が不必要な危険に踏み込むより、約2週間攻撃を継続した後に駆逐艦と航空機を海峡へ派遣してタンカーを護衛する可能性の方が高いと見ている。

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イ・ジユン(easyun@yna.co.kr)