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英語幼稚園の費用と子どものための米国株積立のどちらにするかで悩む大企業勤務の男性の投稿が話題になっている。
17日、オンラインコミュニティ「ブラインド」で、22か月の娘を持つ投稿者は、最近保護者の集まりで英語幼稚園について問われ、家計の所得と資産運用の方針をめぐって妻と意見が分かれていると助言を求めた。
投稿者は大企業で勤続5年、税前年収1億ウォン（約1000万円）、妻は公企業の事務職で4000万ウォン台中盤（約400万円台中盤）の収入がある。だが、所得が高い分、固定支出や貯蓄の割合も大きい。
毎月200万ウォン（約20万円）にのぼる住宅ローンの返済はもちろん、自身の年金貯蓄やIRP、ISAの枠を毎年満額利用して積み立てるなど、老後対策と資産形成を徹底している。
特に注目されるのは、娘のための「米国株の贈与」プランだ。投稿者は娘が生まれた直後に口座を開設し、米国のインデックスファンドに連動するETFを毎月積立で購入している。
娘が結婚するまで買い続けるという長期計画を立てているが、英語幼稚園の費用が毎月数百万ウォン単位（約数十万円単位）でかかる場合、この投資計画が揺らぐのではないかと懸念している。
投稿者は、英語幼稚園の代わりに米国株を買い与えたいが、妻が悩んでいると不満を示している。
これを受けた職場の人々の反応は真っ二つに分かれた。英語幼稚園を支持する側は、言語習得のゴールデンエイジは再び来ない、地方ではインフラが乏しく英語幼稚園が唯一の選択肢になり得るといった早期教育の重要性を強調した。
一方、反対する側は、親の所得が高くても老後資金やローン返済を考えれば英語幼稚園は過剰だと指摘し、成人になったときに数億ウォン規模の株式口座を相続することは、英語が多少上手になることよりはるかに大きな資産になると投稿者の投資方針を支持した。
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