「最近、誰が『飲め飲め』と言っているのか。会食でも酒を強要する雰囲気はなく、飲まない人も多い。」
京畿道・城南市の会社員キムさん（31）は「好みの酒を少しずつ楽しむ方がいい」と言い、自分の好みに合うワインを買って家で一人飲みをしたり、友人と居酒屋に行っても味や雰囲気を共有することが重要になったと話す。
京畿道内の大学生パクさん（23）も「学校で集団でホフ屋に行くことは極めて稀で、酒をほとんど飲まない雰囲気だ」と語り、「食事だけして解散したり、二次会はカフェに行くことが多い」と打ち明けた。
3日、京畿日報の取材を総合すると、2030世代の酒類消費トレンドが変化している。過去の『飲め飲め』式の暴飲文化から離れ、個人の嗜好を重視する傾向へと変わっている。飲酒量よりも「どこで、何を、どう飲むか」が重要な要素として位置づけられている。
酒類消費は年々目に見えて減少している。国税庁によれば、韓国国内の酒類総出荷量は2022年326万8千623kLから2023年323万7千36kL、2024年315万1,371kLへと2年連続で減少した。
商圏の変化も表れている。かつて団体会食中心で運営されていた焼酎・ビール中心の一般的な居酒屋は徐々に減少している。国税統計ポータルによると、今年2月時点で韓国全国の簡易居酒屋およびホフ屋の店舗数は2万8千443軒で、前年同期比9.7%減少した。同じ期間、京畿道内の簡易居酒屋およびホフ屋の店舗数は1千799軒で、前年同期比約10.36%減少した。
この変化は、主要な消費層である2030世代が健康や個人の生活を重視する傾向を強めた結果だと分析されている。酒を必ず飲まなければならないという認識が薄れ、アルコール摂取を減らすか控える「ソーバーライフ（Sober Life）」が一つの潮流として定着している。
無・低アルコール飲料の普及と相まって、「酔わなくても楽しめる」文化が広がっている。市場調査会社ユーロモニターによれば、韓国のノンアルコールビール市場規模は2021年の415億ウォン（約37億3500万円）から2023年の644億ウォン（約57億9600万円）へと2年で55.2%成長した。2027年には946億ウォン（約85億1400万円）まで拡大すると見込まれている。
このように無・低アルコール市場が急速に成長する中、飲酒スタイルも「一人飲み」や「ホームパーティー」など個人中心に再編されている。それに対応できないオフラインの居酒屋は売上減少に直面している。
専門家は、この変化が単なる流行を超え、飲酒文化全体の転換を示していると指摘する。かつては「酔うため」に酒を飲んでいたが、今は個人の嗜好や健康を重視する方向に移行しているという分析だ。
イ・ウンヒ仁荷大学消費者学科名誉教授は「2030世代は集団中心の文化より個人の好みや経験を優先する傾向が強い」と述べ、「飲酒も人間関係を維持する手段から、個人のライフスタイルを表現する方法へと変化している」と診断する。
イ教授はこの変化が韓国国内にとどまらず、世界的な流れでもあると説明した。
イ教授は「今後は酒の量より質、そして酒を取り巻く空間や経験がより重要な消費要素になるだろう」と述べ、「一人飲み文化の拡大とともに、無アルコール飲料やワイン、ウイスキーなど嗜好に応じた消費がさらに広がるだろう」と付け加えた。
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