ノンアル市場が10年で9倍に急増！韓国2030世代が「酔わない権利」を選ぶ理由

개발기획팀 2026.05.27 アクセス

会食や徹夜の飲酒の代わりにランニングや運動、ノンアルコールを選ぶ2030世代が増えている

「酒量を抑え、自己管理がしっかりしている人のほうが格好いい」という認識が広がる

ノンアルコール市場は10年で9倍に成長…「酔わない権利」が新たな文化に

専門家「就職難や不確実性が高まり、自己管理への投資が競争力になる」

「昔は金曜になると当然のように飲み会の予定を入れていたが、今は翌日のランニングや運動の方が重要になった」

ソウル龍山区で働く30代の会社員イ氏は、ここ1〜2年で飲み会の機会を大幅に減らした。以前は会食や集まりが続いても自然に参加していたが、今は深夜まで続く飲み会より運動や休息を選ぶことが多くなっている。

イ氏は、以前は酒に強い人が場を引っ張る印象だったが、最近は自己管理が行き届いている人の方が格好よく見えると言う。翌日のコンディションを崩すまでして飲みたくないという思いが強くなったという。

2030世代の飲み会のあり方が変わっている。かつては会食や徹夜の飲酒が社会生活の一部とみなされていたが、若い世代は酒を減らすかまったく飲まない方向へライフスタイルを変えている。飲み会の代わりにランニングや運動、ノンアルコール飲料、早朝の活動を選ぶ流れが広がり、飲酒文化全体にも変化の兆しが出ている。

かつて飲酒は人間関係を構築する代表的な社交手段だった。職場の会食や大学の集まり、親睦形成の過程でも酒は欠かせなかった。しかし近年、2030世代の間では「わざわざ酔う必要はない」という認識が強まっている。健康やコンディション、自己管理を優先する雰囲気が広がり、過度な飲酒自体を負担に感じるケースが増えていると分析されている。

実際、この認識の変化を反映してノンアルコール市場は急速に成長している。市場調査機関ユーロモニターによれば、韓国のノンアルコールビール市場規模は2014年の約81億ウォンから2024年には700億ウォンを超えると推定される。これは10年で約9倍の成長に相当し、2027年には946億ウォンに達すると予想されている。業界は今後も関連市場が成長を続けると見ている。

酒類業界もこの変化を素早く取り込んでいる。最近の酒類企業は単に酔うための酒を売るだけでなく、健康・運動・ウェルネスと結び付けたブランド戦略を強化している。

ハイトジンロは『テラライト』を前面に押し出し、大学生向けランニングプログラムのスポンサーとなった。2020年にカス0.0を発売して後発でノンアルコール市場に参入したカスは、2022年に500ml製品やホガーデンゼロ、バドワイザーゼロを投入した。

2024年には『カスレモンスクイーズ 0.0』を発表し、昨年にはノンアルコールビール『カスオールゼロ』を発売してラインナップを拡大した。かつて酒類ブランドのマーケティングは夜の娯楽文化を中心に展開されていたが、最近は運動や自己管理のイメージと結び付けようとする試みが増えている。

ソウル中区で働く30代の会社員チンさんは不要な飲酒をできるだけ減らし、知人と毎週定期的にフットサルやランニングをするなど体力管理に励んでいる。ⓒデイリーアン　キム・ナムハ記者

この流れは「ヘルシープレジャー（Healthy Pleasure）」や「ソーバーキュリアス（Sober Curious）」という消費トレンドとも合致する。健康を保ちながら楽しみを追求し、不要な飲酒を自ら控えるライフスタイルだ。特に翌日のコンディション管理に敏感な2030世代でこの傾向が顕著だと分析されている。

ソウル麻浦区で働く20代の会社員クォン氏は、ここ数年で飲酒の代わりに運動と体力管理に熱中するようになったと話す。周囲の友人間でも酒に強い人より自己管理ができる人の方が好印象だという雰囲気が強い。

30代の大学院生イ氏も、フットサルやクライミングの集まりに行くとまったく飲まない人が多く、飲む場合でもハイボールや低アルコールで軽く楽しむケースが大半だと述べる。翌日の予定やコンディションを崩さないことを重視する考えが強いという。

実際、ランニングや運動の文化拡大は飲酒文化の変化とともに語られる。ネイバーのバンドによれば、最近3年間で「ランニング・歩き」関連の集まりは77％増加した。かつて深夜の飲み会が中心だった社交活動が、早朝のランニングや運動の集まりへ移っているとの見方がある。

専門家は、この変化を単なる流行にとどまらず社会構造の変化と結び付けている。高物価や就職難、景気の不確実性の中で時間と体力、費用を効率的に管理しようとする傾向が強まっている。夜遅くまで酒を飲んで人間関係を広げるより、自分の健康や生活リズムを優先する流れが定着しつつある。

高麗大学社会学科のユン・インジン教授は、かつての集団主義的な職場文化では会食と飲酒が組織内の関係形成と調和のための事実上の必須要素だったが、現在の若い世代は組織よりも私生活と自己競争力を重視する方向へ移っていると分析する。就職難と不確実性が増す中で、不必要な活動を減らし健康や自己管理に時間と費用を投じることが一つの競争力として受け入れられていると述べる。

ユン氏は特に終身雇用の概念が弱まった点を重要な変化要因として指摘する。かつては会社内の和や関係管理が重視されたが、今はより良い職場に移るために自分の価値を高めることに集中する傾向が強い。飲み会や会食にエネルギーを使うより運動や自己啓発、健康管理に投資する方が現実的で実用的な選択になっている。

ただし一部では、過度な「自己管理中心の文化」が別のプレッシャーになるとの指摘もある。飲酒をしない選択自体は尊重されるべきだが、過度な健康管理や生産性重視の考えが若年層の疲労を招く恐れがあるという懸念だ。

それでも、少なくとも現在の2030世代にとって酒はもはや無条件の親睦手段ではない。大量に飲む能力より「酔わない権利」を守ることが新しい生活感覚として定着しつつある。